東工大について

年頭のご挨拶 2016

年頭のご挨拶 2016

新年あけましておめでとうございます。
旧年中は格別のご厚情を賜り、心より御礼申し上げます。

「学院」体制に向けて

三島学長

いよいよ今年4月、東工大の教育が変わります。学部と大学院を統一して「学院」を創設し、より充実した教育システムがスタートします。

それに向けて、カリキュラムの刷新、達成度評価や学修ポートフォリオの整備とともに、教員自身が積極的に研修に参加し、講義内容の工夫・検討を着々と進めており、新しい教育システムにおける学生支援の準備は整いつつあります。さらに、気概を持って入学してくる学生が、やる気を持続させて生き生きと学べるようにするためのサポート体制もスタートします。教員によるアカデミック・アドバイザー制度や特に学士課程に入学した学生向けの支援などにより、学生が自主的に行う学修の質を高め、有意義な大学生活を送るために、学生の学修計画や進学等についてきめ細かな対応をしていきます。様々なサポートを得て、高校までとは違う大学での学びに取り組む学生が、自己の目標に向かって積極的に挑戦していく姿が見られることを期待しています。

「学院」体制による新しい教育を着実に実行し、より充実させていけるよう、教育の質・保証等を検討する学内組織である教育革新センターと教員との連携を密にし、引き続き推進してまいります。

研究改革

東工大の教員は、世界トップレベルの研究を行っています。各教員のその高い能力を、チームとして生かすことで、本学の強みを世界に発信することができるよう、研究組織を改編します。

まず、社会の発展に大きく寄与するような研究成果創出のために「科学技術創成研究院」を設置して、研究組織を柔軟に構築・運営します。「科学技術創成研究院」の下には、より明確なミッションを掲げて研究所と研究センターを改編し、新たに最先端研究拠点(ユニット)を設置し、その数を増やしていきます。

また、「世界の研究ハブ」として国際的な研究活動を展開することで、世界の研究者を惹きつけ、国際共同研究を増加させます。国際的な認知度を高め、世界から優秀な人材を集めて教員構成の多様化を進めるとともに、「東工大博士研究員制度」創設により、若手研究者間の国際交流も活発化させます。

さらに、教員が研究に充てる時間を増やす環境を整えて、研究成果を一層創出できるよう支援体制を充実させていきます。外部資金及び産学連携の強化による研究資金の獲得にも努めてまいります。

大学改革を推進する組織

三島学長

教育改革・研究改革を推進するためには、より効率的な組織運営も重要です。東工大では2015年から、戦略的経営に必要な情報の管理・分析を行うための、情報活用IR室を設置しています。資金・人材・スペースを全学管理とするため、データを集めてそれぞれが有効的に利用されているか、透明性をもって判断します。

財政面では、学長裁量の経費を増やして、より戦略的な研究資金投入に対応していきます。人事面では、すでに昨年4月から、学長や大学のビジョンを共有しながら、その達成にむけて相応しい人材を確保できるようにするため、部局長の選考を学長指名とし、教員ポストは全学の人事委員会によって運用することにしました。学内スペースについても、これから使用面積に応じたスペースチャージ制度を導入して、キャンパスの総合的な利用を推進していきます。

さらに、2014年に採択されたスーパーグローバル大学創成支援事業のもとでは、国際的な対応も充実させていきます。国際性の向上を目指す取組みの一つとして、教員・学生・職員をひとつの集団として海外に派遣する「ユニット派遣制度」の設計を進めているところです。

こういった、大学運営に関わる様々な面を機動的・戦略的・一元的に統括する「企画戦略本部」を、2016年4月に設置します。各実務部署と、それらを戦術的にまとめるマネジメントセンターと共に、Plan(計画)→ Do(実行)→ Check(評価)→ Act(改善)のサイクルを回す体制を構築し、限られた資産をいかに有効に活用するかを図りつつ、大学運営をしていきます。

学内外へのメッセージ

三島学長

高校生・受験生及び在学生のみなさんには、東工大で「自覚」「熱意」「挑戦」を意識して学んでほしいと思います。大学は、各自の将来に向けて全面的なバックアップをするとともに、国際社会を舞台に活躍できるような人材に育つ教育を提供しますので、自分の目標をしっかりと持ち、その目標に向かって気概を持って取り組んでください。

そして産業界や地域の皆様、学生が東工大で何をどれだけ学んできたか、身に付けてきたかに注目し、様々な場面で広く活躍できるよう、今後ともご支援ください。大学として、産業界・地域社会と連携した役目をしっかり果たしていきたいと考えておりますので、さらなる産学連携・社会連携の推進にご協力をお願い申し上げます。