東工大ニュース

2020年、学生向け国際交流の施設が誕生

大岡山キャンパスの新たなランドマークに

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公開日:2018.03.15

東京工業大学は、株式会社隈研吾建築都市設計事務所による設計のもと、学生のための国際交流拠点となる「Hisao & Hiroko Taki Plaza(ヒサオ アンド ヒロコ タキ プラザ、以下、Taki Plaza)」(地上2階・地下2階、延床面積約5,000平方メートル)を建設することを決定しました。本学のランドマークとして、大岡山キャンパス正門入口付近に設置します。本建物は2018年に工事を開始し、2020年10月のオープンを予定しています。

Taki Plaza完成イメージ(提供:隈研吾建築都市設計事務所)

Taki Plaza完成イメージ(提供:隈研吾建築都市設計事務所)

学生主体の「つながる」場を実現

本学は、「将来、科学・技術の力で世界に貢献するため、学生が自ら進んで学び、鍛錬する“志”を育てたい」というコンセプトに基づき、2016年4月に教育改革を行いました。国際舞台で活躍する学生を育成するためには大胆な国際化が必須であり、国内から進学した全学生に留学や国際経験を推奨し、またより多くの留学生を受け入れるために留学プログラムの拡充を行ってきました。そのような取り組みを進める中で、本学の卒業生である株式会社ぐるなび 代表取締役会長・CEOの滝久雄氏より、留学生を中心とした学生の支援および交流の場を設置する目的で、多額の寄附がありました。そこで留学生を始めとした様々な学生に、いま大学にどのような場を求めるかヒアリングを行いました。また、国内外の大学の中で、留学生交流や学生支援に特徴のある大学の調査を行い、その成果を踏まえ、「外国人学生と日本人学生がここで出会い、絆を深め、共にまだ見ぬ未来を生み出そう」という建物のコンセプトが誕生しました。名称については、寄附者に感謝の意を表すとともに、学生が集う場所という思いを込めてTaki Plazaに決定しました。

Taki Plazaでは「つながる」をキーワードに、以下を実現します。

1.
留学生を含む多様な学生、教職員が集う交流イベントスペース
2.
教育改革によるカリキュラム刷新に伴い活発化した、グループ学習のためのスペース
3.
海外の大学や留学支援の情報、学生同士の情報を共有できるインフォメーションスペース
4.
学生にとって必要なサービスが、スムーズに受けられるサポートスペース

Taki Plazaが様々な垣根を越えたコミュニティ構築に貢献し、教育改革のコンセプトである主体的な志が学生自身によって実現されることで、真の改革の達成がなされることが期待されます。

Taki Plazaの内観イメージ(提供:隈研吾建築都市設計事務所)

Taki Plazaの内観イメージ(提供:隈研吾建築都市設計事務所)

合同記者発表を実施

2月22日、本学三島良直学長、株式会社ぐるなびの滝氏、株式会社隈研吾建築都市設計事務所の隈研吾氏の3者は、報道陣を前に本建物の建設を発表し、それぞれの思いを語りました。

Taki Plazaの建築模型を前にする三島学長(左)、滝氏(中央)、隈氏(右)

Taki Plazaの建築模型を前にする三島学長(左)、滝氏(中央)、隈氏(右)

三島学長は教育改革の概要と、Taki Plazaの建築に至った経緯を説明し、「Taki Plazaは日本の東工大から世界のTokyo Techへと進化していく拠点となり、キャンパス内でこの建物がインターナショナルワールドとして輝きを放っていくことでしょう。有意な科学技術者を育成するためには大学に多様性が必要であり、学生が専門分野だけでなく、色々な人と交流することで良い影響を与えると思います」と今後への期待を述べました。

続いて滝氏から、自身のかつての海外経験を通じて、異なる価値観に触れて理解することの大切さを学んだこと、また社会で何か役に立ちたいという思いから留学生を支援したいと思うようになり、それを具現化するため、母校である東工大に在学生が留学生と交流できる施設のための寄附をした経緯などが語られました。また、「今回の寄附が後輩たちの国際交流の良い場となり、これが他大学に波及する機会になることを願っている」との希望が寄せられました。

隈氏からは、Taki Plazaのデザインコンセプトが説明されました。「Taki Plazaは大岡山キャンパスに息づく”丘”の文化の特徴を捉え、学生を迎え入れる新しい地形(プラットフォーム)となるような建物を目指します。同建物は地下部分で附属図書館と接続し、個人で読書や各作業を進める”静”のイメージと、グループで語り合いながら進めていく”動”のイメージを1つのまとまりの中で実現することで、学習の幅が広がり、相乗効果が期待されます」との意気込みが語られました。

お問い合わせ先

広報・社会連携本部 広報・地域連携部門

E-mail : media@jim.titech.ac.jp

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