表14 免許状取得に必要な所要資格
所要資格 免許状の種類 |
基礎資格 |
教科に |
教職に |
教科又は教職に |
日本国憲法 |
体育 |
外国語 |
情報機器 |
介護等の |
|
⇒表16 |
⇒表17 |
− |
⇒表18 |
− |
||||||
中学校 |
専修 |
修士の学位を |
一種に同じ |
一種に同じ |
一種3) |
一種に同じ |
一種に同じ |
一種に同じ |
一種に同じ |
必要6) |
一種 |
学士の学位を |
20 |
31 |
83) |
2 |
2 |
2 |
2 |
必要 |
|
高等学校 |
専修 |
修士の学位を |
一種に同じ |
一種に同じ |
一種3) |
一種に同じ |
一種に同じ |
一種に同じ |
一種に同じ |
− |
一種 |
学士の学位を |
20 |
23 |
163) |
2 |
2 |
2 |
2 |
− |
|
根拠となる法令 |
ア |
イ |
ウ |
|||||||
ア 教育職員免許法別表第一 |
備考
1)「修士の学位を有すること」には,大学院の修士課程に一年以上在学し,30単位以上修得した場合を含む。
2)「学士の学位を有すること」には,いわゆる飛び級により大学院の修士課程に入学した場合を含む。
3)「教科又は教職に関する科目」(一種)
「教科に関する科目」及び「教職に関する科目」の必要単位を超えて修得した科目。
4)「教科又は教職に関する科目」(大学院科目)
大学院の授業科目で,「教科に関する科目」又は「教職に関する科目」に認定されている科目。
5)「介護等の体験」
中学校の免許状取得者に義務付けられている授業科目外の実習体験。障害者・高齢者等に対する介護・介助・これらの者との交流体験等。
6) すでに中学校の免許状を取得している者は不要。
表15 認定されている免許状の種類と免許教科
学部 |
学科 |
免許状の種類 |
免許教科 |
|||
数学 |
理科 |
情報 |
工業 |
|||
理学部 |
数学科 |
中学校教諭一種免許状 |
○ |
|
|
|
高等学校教諭一種免許状 |
○ |
|
|
|
||
物理学科 |
中学校教諭一種免許状 |
|
○ |
|
|
|
高等学校教諭一種免許状 |
|
○ |
|
|
||
化学科 |
中学校教諭一種免許状 |
|
○ |
|
|
|
高等学校教諭一種免許状 |
|
○ |
|
|
||
情報科学科 |
中学校教諭一種免許状 |
○ |
|
|
|
|
高等学校教諭一種免許状 |
○ |
|
○ |
|
||
地球惑星科学科 |
中学校教諭一種免許状 |
|
○ |
|
|
|
高等学校教諭一種免許状 |
|
○ |
|
|
||
工学部 |
金属工学科 |
高等学校教諭一種免許状 |
|
|
|
○ |
有機材料工学科 |
高等学校教諭一種免許状 |
|
|
|
○ |
|
無機材料工学科 |
中学校教諭一種免許状 |
|
○ |
|
|
|
高等学校教諭一種免許状 |
|
○ |
|
○ |
||
化学工学科 |
中学校教諭一種免許状 |
|
○ |
|
|
|
高等学校教諭一種免許状 |
|
○ |
|
○ |
||
高分子工学科 |
中学校教諭一種免許状 |
|
○ |
|
|
|
高等学校教諭一種免許状 |
|
○ |
|
○ |
||
機械科学科 |
高等学校教諭一種免許状 |
|
|
|
○ |
|
機械知能システム学科 |
高等学校教諭一種免許状 |
|
|
|
○ |
|
機械宇宙学科 |
高等学校教諭一種免許状 |
|
|
|
○ |
|
国際開発工学科 |
高等学校教諭一種免許状 |
|
|
|
○ |
|
制御システム工学科 |
高等学校教諭一種免許状 |
|
|
|
○ |
|
経営システム工学科 |
高等学校教諭一種免許状 |
|
|
|
○ |
|
電気電子工学科 |
高等学校教諭一種免許状 |
|
|
|
○ |
|
情報工学科 |
高等学校教諭一種免許状 |
|
|
○ |
|
|
土木・環境工学科 |
高等学校教諭一種免許状 |
|
|
|
○ |
|
建築学科 |
高等学校教諭一種免許状 |
|
|
|
○ |
|
社会工学科 |
高等学校教諭一種免許状 |
|
|
|
○ |
|
生命理工学部 |
生命科学科 |
中学校教諭一種免許状 |
|
○ |
|
|
高等学校教諭一種免許状 |
|
○ |
|
|
||
生命工学科 |
中学校教諭一種免許状 |
|
○ |
|
|
|
高等学校教諭一種免許状 |
|
○ |
|
|
備考
所属学科において認定されていない教科の免許状を取得したい者は,その教科が認定されている学科の「教科に関する科目」の必要単位を修得する必要がある。
表14の「教科に関する科目」の単位の修得はこの表の規定によること。
なお,「教科に関する科目」に対応する本学の授業科目は,4月に発行される教職ガイドブックを参照すること。
免許教科 |
教科に関する科目 |
最低修得単位数 |
||
中学校 |
高等学校 |
|||
数学 |
代数学 |
それぞれの科目を |
それぞれの科目を |
|
幾何学 |
||||
解析学 |
||||
確率論 又は 統計学 |
||||
コンピュータ |
||||
理科 |
物理学 |
それぞれの科目を |
それぞれの |
計20単位 |
化学 |
||||
生物学 |
||||
地学 |
||||
物理学実験(コンピュータ活用を含む。) |
4科目 |
|||
化学実験(コンピュータ活用を含む。) |
||||
生物学実験(コンピュータ活用を含む。) |
||||
地学実験(コンピュータ活用を含む。) |
||||
情報 |
情報社会及び情報倫理 |
|
それぞれの科目の |
|
コンピュータ及び情報処理(実習を含む。) |
||||
情報システム(実習を含む。) |
||||
情報通信ネットワーク(実習を含む。) |
||||
マルチメディア表現及び技術(実習を含む。) |
||||
情報と職業 |
||||
工業 |
工業の関係科目 |
|
それぞれの科目を 1単位以上, 計20単位 |
|
職業指導 |
表14の「教職に関する科目」の単位の修得はこの表の規定によること。
教職に関する科目の分類 |
修得することが必要とされる事項 |
左を内容として含む本学の授業科目 |
単位数 |
中学 |
高校 |
推奨 |
注意 |
||
必修 |
必要 |
必修 |
必要 |
||||||
教職の意義等に |
教職の意義及び教員の役割 |
教職概論 |
2-0-0 |
◎ |
2 |
◎ |
2 |
1 |
|
教員の職務内容(研修,服務及び身分保障等を含む。) |
|||||||||
進路選択に資する各種の機会の提供等 |
|||||||||
教育の基礎理論に関する科目 |
教育の理念並びに教育に関する歴史及び思想 |
教育基礎第一 |
1-0-0 |
|
6 |
|
6 |
1 |
ア |
教育基礎第二 |
1-0-0 |
|
|
2 |
ア |
||||
教育に関する社会的,制度的又は経営的事項 |
教育制度 |
1-0-0 |
|
|
2 |
イ |
|||
教育行財政 |
1-0-0 |
|
|
3 |
イ |
||||
幼児,児童及び生徒の心身の発達及び学習の過程(障害のある幼児,児童及び生徒の心身の発達及び学習の過程を含む。) |
発達と学習T |
1-0-0 |
|
|
1 |
ウ |
|||
発達と学習U |
1-0-0 |
|
|
1 |
ウ |
||||
教育課程及び指導法に関する科目 |
教育の方法及び技術(情報機器及び教材の活用を含む。) |
教育工学T |
0-1-0 |
◎ |
10 |
◎ |
|
3 |
エ |
教育工学U |
0-1-0 |
◎ |
◎ |
4 |
エ |
||||
マルチメディアと学習環境 |
1-1-0 |
|
|
5 |
エ |
||||
学習メカニズムの数理モデル |
1-1-0 |
|
|
4 |
エ |
||||
教育課程の意義及び編成の方法 |
教育課程の意義・編成と教科の指導法(数学)T |
1-0-0 |
○ |
○ |
2 |
エ,オ |
|||
同 U |
1-0-0 |
|
|
2 |
エ,オ |
||||
同 V |
0-1-0 |
|
|
6 |
エ,オ |
||||
同 W |
0-1-0 |
|
|
8 |
エ,オ |
||||
教育課程の意義・編成と教科の指導法(理科)T |
1-0-0 |
○ |
○ |
2 |
エ,オ |
||||
同 U |
1-0-0 |
|
|
2 |
エ,オ |
||||
同 V |
0-1-0 |
|
|
6 |
エ,オ |
||||
同 W |
0-1-0 |
|
|
8 |
エ,オ |
||||
教育課程の意義・編成と |
1-1-0 |
|
○ |
2 |
エ,オ |
||||
同 Tb |
0-1-0 |
|
○ |
6 |
|
||||
同 U |
0-1-0 |
|
|
8 |
エ,オ |
||||
教育課程の意義・編成と |
1-0-0 |
|
○ |
3 |
エ,オ |
||||
同 U |
1-0-0 |
|
|
3 |
エ,オ |
||||
同 V |
0-1-0 |
|
|
3 |
エ,オ |
||||
同 W |
0-1-0 |
|
|
8 |
エ,オ |
||||
特別活動の指導法 |
特別活動の運営 |
0-1-0 |
◎ |
◎ |
3 |
エ |
|||
道徳の指導法 |
道徳教育の研究 |
2-0-0 |
|
2 |
|
|
3又は5 |
カ |
|
生徒指導,教育相談及び進路指導等に関する科目 |
生徒進路指導の理論及び方法 |
生徒・進路指導と教育相談T |
2-0-0 |
◎ |
4 |
◎ |
|
1 |
|
教育相談(カウンセリングに関する基礎的な知識を含む。)の理論及び方法 |
|||||||||
生徒・進路指導と教育相談U |
0-2-0 |
|
|
2 |
|
||||
進路指導の理論及び方法 |
|||||||||
教育実習 |
教育実習基礎A |
0-0-1 |
● |
5 |
● |
3 |
7 |
キ |
|
教育実習基礎B |
0-0-1 |
8 |
キ |
||||||
教育実習第一A |
0-0-1 |
● |
● |
7 |
キ |
||||
教育実習第一B |
0-0-1 |
8 |
キ |
||||||
教育実習第二A |
0-0-2 |
7 |
キ |
||||||
教育実習第二B |
0-0-2 |
8 |
キ |
||||||
教育実習第二C |
0-0-2 |
7 |
ク |
||||||
教育実習第二D |
0-0-2 |
8 |
ク |
||||||
教育実習第三A |
0-0-3 |
7 |
キ |
||||||
教育実習第三B |
0-0-3 |
8 |
キ |
||||||
教育実習第四A |
0-0-4 |
7 |
キ |
||||||
教育実習第四B |
0-0-4 |
8 |
キ |
||||||
教育実践演習 |
教育実践演習 |
0-0-2 |
◎ |
|
◎ |
|
8 |
ケ |
|
合計 |
|
31 |
|
23 |
|
|
備考
1) 必修科目
◎,○,●で示した科目は,必修科目である。
(◎=全免許教科,○=免許教科に該当する科目,●=教育実習の時期・期間に該当する科目)
2) 「教職に関する科目」の振替え規定(高等学校教諭のみ)
No. |
免許 |
免許状の |
振替え規定 |
根拠法令 |
@ |
数学 |
高等学校 |
高等学校教諭「数学」,「理科」の免許状の授与を受ける場合,「教職に関する科目」の単位は,次項の「履修に関しての注意事項」に記載されている事柄を満たした上で,本学においては6単位までの単位を,当該免許状に係る「教科に関する科目」についての同数の単位の修得をもって,これに替えることができる。 |
教育職員免許法 |
A |
工業 |
高等学校 |
高等学校教諭「工業」の科目についての普通免許状の授与を受ける場合は,高等学校教諭の免許状の項に掲げる「教職に関する科目」についての単位数の全部又は一部の数の単位の修得は,当分の間,それぞれ当該免許状に係る「教科に関する科目」についての同数の単位の修得をもって,これに替えることができる。 |
教育職員免許法 |
B |
情報 |
高等学校 |
高等学校教諭の「情報」については振替えが認められておらず,23単位すべて修得しなければならない。 |
― |
3) 履修に際しての注意事項
記号 |
注意事項 |
ア・イ・ウ |
「2」の@の振替え規定」を利用する場合は,ア・イ・ウのそれぞれ同じ分類の科目の中から1単位以上を修得し,合計が4単位以上にならなければならない。 |
エ |
必修である「教育工学T・U」,取得希望免許教科の「教育課程の意義・編成と教科の指導法T(又はTa)」と「特別活動の運営」を含めた単位数の合計が,中学校の免許状を取得するためには10単位,高校の免許状を取得するためには6単位(ただし,「2)の@の振替え規定」を利用する場合は4単位)以上にならなければならない。 |
オ |
それぞれ取得しようとする免許教科に該当する科目を修得しなければならない。 |
カ |
中学校の免許状を取得しようとする者の必修科目であり,高校の免許状を取得しようとする者に対しては,「教科又は教職に関する科目」として扱う。隔年開講で行っている。 |
キ |
A,Bいずれか一方を履修すること。A,B両方の履修は認められない。 |
ク |
C,Dは中学校の免許状を取得しようとする者が履修する科目であり,「教育実習基礎A又はB」,「教育実習第二A又はB, 第三又はB」を修得した者のみが履修できる。 |
ケ |
平成22年度以降入学生対象。平成25年度開講予定。 |
(キ・クの科目の履修の際の組み合わせ例)
取得希望免許 |
実習時期及び期間 |
履修科目 |
||
中学校・ |
前期4週間 |
教育実習基礎A |
教育実習第四A |
|
前期3週間・後期1週間 |
教育実習基礎A |
教育実習第三A |
教育実習第一B |
|
前期2週間・後期2週間 |
教育実習基礎A |
教育実習第二A |
教育実習第二D |
|
後期4週間 |
教育実習基礎B |
教育実習第四B |
|
|
高等学校 |
前期2週間 |
教育実習基礎A |
教育実習第二A |
|
後期2週間 |
教育実習基礎B |
教育実習第二B |
|
4) 「情報」の免許状取得時の注意事項
科目名 |
注意事項 |
「マルチメディアと学習環境」 |
「情報」の免許取得においては,「教科に関する科目」としてカウントされ,「教職に関する科目」としてはカウントされない。 |
5) 卒業単位に含めることのできる科目
科目名 |
注意事項 |
「マルチメディアと学習環境」 |
教育職員免許法に定められた「教職に関する科目」であるとともに,専門科目の理工系広域科目として卒業単位に含めることができる。 |
免許状の取得には,表14のアの規定により定められた所要資格の他に,特に必要なものとして,文部科学省令で定める科目(日本国憲法・体育・外国語コミュニケーション・情報機器の操作)の単位を修得していることが必要である(表14のイ)。これに対応する本学の授業科目は以下のとおりである。
文部科学省令で定める科目 |
本学の授業科目 |
必要単位 |
日本国憲法 |
「憲法」 |
2 |
体育 |
「スポーツ実習T・U」 |
2 |
外国語コミュニケーション |
国際コミュニケーション科目T・U・選択 |
2 |
情報機器の操作 |
「コンピュータリテラシ」 又は |
2 |
備考
教科に関する科目」の単位として算入した授業科目の単位は,この表の科目の単位として重複して算入することができない。以下の学科には,この表の科目と重複する「教科に関する科目」があるので,注意。
学科 |
免許教科 |
重複する「教科に関する科目」 |
数学科 |
数学 |
コンピュータサイエンス入門 |
情報科学科 |
情報 |
コンピュータリテラシ |
情報工学科 |
情報 |
コンピュータリテラシ |