東工大について

歴史と沿革

東京工業大学のはじまり

創立から140年の歴史を持つ東京工業大学。東京職工学校として誕生し、関東大震災を経て、1929年東京工業大学に昇格するまでの本学の創世記、蔵前時代についてご紹介します。

東京職工学校の設立

東京工業大学は、1881(明治14)年に東京職工学校として設立されました。開国から間もない明治初期、産業技術の近代化を推進するべく人材の育成が急務であった時代背景のなかで、欧米の先進的科学技術を取り入れた工業技術教育の制度整備が順次行われていきました。その先駆けとして、1873年に工部省の工学寮工学校がわが国最初の国立工業学校として設立されます(1877年工部大学校、1886年東京大学に合併)。
一方、文部省は、現場技術者およびその指導者育成のため中等程度の実用的な技術教育の必要性を訴えたG・ワグネルの建議を受けて、1874年、東京開成学校内に「製作学教場」を設置しました。製作学教場はまもなく(1877年)廃止されてしまいますが、ワグネルや当時文部省で教育博物館長補を務めていた手島精一らが中心となり、引き続き、中等技術教育の必要性について議論が繰り返されました。文部省内にも九鬼隆一や浜尾新といった有力な工業教育推進論者が現れ牽引役となっていったことで、1881年4月8日「職工学校ヲ東京ニ設置スヘキ件ニ付伺」が太政大臣三條寶美宛に提出され、5月12日付で裁可、同26日、文部省は東京職工学校の設立を通告し、ここに本学が誕生することとなりました。

「布達第2号

今般職工學校ヲ東京府下ニ設立シ東京職工學校ト相稱候條此旨布達候事

明治14年5月26日 文部卿福岡孝弟」

  • G・ワグネル

    G・ワグネル

  • 東京職工学校

    東京職工学校

煙突のある所蔵前人あり

設立を通告された東京職工学校は「職工学校ノ師範若シクハ職工長タル者ニ必須ナル諸般ノ工芸等ヲ教授スル」(1881年制定「東京職工学校規則」)ための、学科課程を整え、校地となる浅草区蔵前(現・台東区蔵前)の浅草文庫の建物にて、新校舎建設と開学準備が行われました。
 初代校長に正木退蔵が就任し、機械工芸科と化学工芸科の2科で開始、1887(明治20)年7月には第1回卒業式を迎えました。それまでの徒弟制度の下での技術伝承から近代的な科学技術の教育への転換には、社会的な環境整備も伴わなくてはならず、開学当初は生徒が集まらないなど大変な苦境に立たされたといいますが、1884年にはワグネルが就任し、東京開成学校製作学教場の理念と方法を継承した教育の実践により、陶器やガラス、漆器など当時の日本の実情に見合った軽工業の大規模生産技術を推進したことは、本学のその後の発展の基礎となりました。
 1890年、退任した正木の後を継いで手島精一が第2代校長となります。当時、東京教育博物館館長であった手島は、海外留学経験と岩倉使節団への随行、パリやフィラデルフィアの万国博覧会への洋行を通じて得た見識と実践の手腕から、工業技術教育のパイオニアとして高く評価されていました。校長として25年の長きにわたり、産業の近代化に沿った学科設備の拡充と教育レベルの引き上げを行い、日本各地の工業学校の指導者、産業界のリーダーを数多く輩出する高等専門学校へと、本学の発展を牽引しました。
 浅草蔵前の地に開校した東京職工学校は、その発展と共に、1890年「東京工業学校」、1901年「東京高等工業学校」と改称が行われてきました。特に東京高等工業学校時代は約20年以上にもわたって、「煙突のある所蔵前人あり」といわれるほど豊富な人材を生み出し、1923(大正12)年9月1日の関東大震災ですべてを灰燼に帰すまで、蔵前の地は工業技術教育発展のめざましい活動の舞台となったのでした。

1924年、本学はキャンパスを現在の大岡山に移し、1929(昭和4)年「東京工業大学」となりました。

  • 手島精一

    手島精一

  • 東京高等工業学校(本館)

    東京高等工業学校(本館)

なお、本学の英語名称は、当初Tokyo University of Engineeringでしたが、1946年前後にTokyo Institute of Technologyへと変更されています。

  • 昭和21年度文部省往復書簡01
  • 昭和21年度文部省往復書簡02

昭和21年度文部省往復書簡03

昭和21年度文部省往復書簡
(GHQへの回答文書。手書き原稿とそれを翻訳・タイプし文部省に提出したもの。
一旦Tokyo University of Engineering と書いたものを横線で消し、Tokyo Institute of Technology と書き直してある。)

詳しくは東京工業大大学130年史をご覧ください。

沿革

令和

令和2年

2月1日

科学技術創成研究院に未来の人類研究センターを設置

オープンイノベーション機構を設置

4月1日

学長室にアドバンスメントオフィス及びダイバーシティ推進室を設置

戦略的経営オフィスを設置

オープンファシリティーセンターを設置

国際広報企画室、広報・社会連携本部及び技術部を廃止

先進エネルギー国際研究センターを先進エネルギーソリューション研究センターに名称変更

7月17日

学長室にキャンパス革新オフィスを設置

12月1日

エネルギー・情報卓越教育院を設置

令和元年

12月1日

超スマート社会卓越教育院を設置

平成

平成31年

1月1日

物質・情報卓越教育院を設置

4月1日

グローバルリーダー教育院を廃止

平成30年

2月1日

理学院に量子物理学・ナノサイエンス先端研究センターを設置

3月20日

指定国立大学法人に指定

4月1日

『以心電心』ハピネス共創研究推進機構を地球インクルーシブセンシング研究機構に名称変更

学長補佐室、環境エネルギー協創教育院、情報生命博士教育院、グローバル原子力安全・セキュリティ・エージェント教育院を廃止

リーダーシップ教育院を設置

7月6日

科学技術創成研究院に基礎研究機構を設置

9月7日

学長室に未来社会DESIGN機構を設置

10月19日

学長室に国際広報企画室を設置

平成29年

3月1日

情報理⼯学院にサイバーセキュリティ研究センターを設置

4月1日

企画戦略本部を戦略統括会議に名称変更

国際アドバイザリーボードをTokyo Tech アドバイザリーボードに名称変更

広報・社会連携本部、教育・国際連携本部、研究・産学連携本部及びキャンパスマネジメント本部を設置

企画室、評価室、教育推進室、国際室、研究戦略室、産学連携推進本部、総合安全管理センター、財務管理室、情報基盤統括室、広報センター、⼤学マネジメントセンター、⼊試室、男⼥共同参画推進センター、社会連携本部、研究戦略推進センター、省エネルギー推進室、アドミッションセンターを廃⽌

科学技術創成研究院に細胞制御⼯学研究センターを設置

4月7日

理学院に系外惑星観測研究センターを設置

平成28年

4月1日
  • 教育研究組織の改革により、次の通り組織の設置改廃及び名称変更を行った。

    大学院理工学研究科、大学院生命理工学研究科、大学院総合理工学研究科、大学院情報理工学研究科、大学院社会理工学研究科、大学院イノベーションマネジメント研究科、理学部、工学部及び生命理工学部を理学院、工学院、物質理工学院、情報理工学院、生命理工学院、環境・社会理工学院に改組

    リベラルアーツ研究教育院及び科学技術創成研究院を設置

    留学生センター、外国語研究教育センター及びリベラルアーツセンターをリベラルアーツ研究教育院に改組

    資源化学研究所、精密工学研究所、応用セラミックス研究所、原子炉工学研究所、像情報工学研究所、フロンティア研究機構、ソリューション研究機構、量子ナノエレクトロニクス研究センター、建築物理研究センター、異種機能集積研究センター及び統合研究院を科学技術創成研究院(未来産業技術研究所、フロンティア材料研究所、化学生命科学研究所、先導原子力研究所、先進エネルギー国際研究センター、社会情報流通基盤研究センター及び10研究ユニット)に改組

    理財工学研究センターを理財科学研究センターに名称変更

    国際教育推進機構を設置

    社会人教育院を社会人アカデミーに名称変更

    極低温物性研究センターを極低温研究支援センターに名称変更

    炭素循環エネルギー研究センター、都市地震工学センター、バイオフロンティアセンター、エージェントベース社会システム科学研究センター、分子理工学センター、革新的原子力研究センター、スーパーメカノシステム創造開発センター、世界文明センター、太陽光発電システム研究センター、情報系教育研究機構、環境エネルギー機構、先進教育研究機構、ライフ・エンジニアリング機構、地球データベースセンター、ナノサイエンス・量子物理学国際研究センターを廃止

大学改革推進本部及び国際教育研究協働機構を改組し、企画戦略本部を設置

内部監査室を監査室に名称変更

2016年4月に実施した教育研究組織の改革についてPDF

7月1日

キャンパス整備計画室を廃止

平成27年

4月1日

教育工学開発センターを廃止、教育革新センターを設置、コンプライアンス室を教育研究資金適正管理室に改組

4月3日

『以心電心』ハピネス共創研究推進機構を設置

4月17日

情報活用IR室を設置

7月3日

危機管理室をコンプライアンス・危機管理室に改組

12月4日

国際アドバイザリーボードを設置

平成26年

4月1日
  • インスティテューショナル技術経営学研究センターを廃止
  • 浸透圧発電研究センターを廃止
  • グローバルエッジ研究院を廃止
7月4日
  • 教育改革推進本部を大学改革推進本部に名称変更
12月5日
  • 国際教育研究協働機構を設置

平成25年

10月4日
  • 総合プロジェクト支援センターを改組し、研究戦略推進センターを設置
8月1日
  • 国際高分子基礎研究センターを廃止
4月1日
  • 社会連携センター及び創立130周年事業統括本部を統合し、社会連携本部を設置
  • 大学院理工学研究科集積システム専攻を通信情報工学専攻に改称
  • 教育環境創造研究センターを廃止し、教育施設環境研究センターを設置
  • 地球史研究センターを廃止
  • 計算世界観研究センターを廃止
  • 量子ナノ物理学研究センターを廃止し、ナノサイエンス・量子物理学国際研究センターを設置
  • イノベーション人材養成機構を設置
  • プロダクティブリーダー養成機構を廃止

平成24年

12月7日
  • 地球生命研究所を設置
10月31日
  • アジア・アフリカ生物多様性・バイオテクノロジー研究センターを廃止
8月1日
  • 元素戦略研究センターを設置
4月1日
  • 先進ナノマテリアル研究センターを廃止
  • 集積光電子工学研究センターを廃止
  • アーカイブ推進機構を廃止

平成23年

12月7日
  • 環境エネルギー協創教育院を設置
  • 情報生命博士教育院を設置
  • グローバル原子力安全・セキュリティ・エージェント教育院を設置
10月1日
  • バイオ研究基盤支援総合センターの一部を改組し、放射線総合センターを設置
  • アドミッションセンターを設置
8月1日
  • 大学情報活用センターを設置
4月1日
  • 教育工学開発センター(学内共同研究教育施設)を廃止し、教育工学開発センター(共通施設)を設置
  • 地球データベースセンターを設置
  • 異種機能集積研究センターを設置
  • 百年記念館を廃止し、博物館を設置
  • 総合分析支援センターを廃止
  • グローバルリーダー教育院を設置
1月7日
  • リベラルアーツセンターを設置

平成22年

11月1日
  • 極低温物性研究センター(学内共同研究教育施設)を廃止し、極低温物性研究センター(共通施設)を設置
  • ライフ・エンジニアリング機構を設置
  • 経営戦略室を廃止
10月1日
  • 省エネルギー推進室を設置
4月1日
  • 精密工学研究所附属マイクロシステム研究センターを廃止し、同附属フォトニクス集積システム研究センターを設置
  • 原子炉工学研究所に附属原子力国際共同研究センターを設置
  • 大学院理工学研究科附属像情報工学研究施設を廃止し、像情報工学研究所を設置
  • フロンティア研究センターを廃止し、フロンティア研究機構を設置
  • ソリューション研究機構を設置
  • 炭素循環エネルギー研究センター(学内共同研究教育施設)を廃止し、炭素循環エネルギー研究センター(共通施設)を設置
  • 先進教育研究機構を設置
  • 浸透圧発電研究センターを設置
  • 大規模知識資源センターを廃止
  • 統合研究院を廃止し、統合研究院を設置

平成21年

11月1日
  • 多元学術融合エネルギー研究センターを廃止し、環境エネルギー機構を設置
8月19日
  • 総合プロジェクト支援センターを設置
5月8日
  • 大学マネジメントセンターを設置
4月1日
  • アーカイブ推進機構を設置
  • 社会人教育院を設置
  • 多元学術融合エネルギー研究センターを設置
3月6日
  • 東工大蔵前会館を設置

平成20年

11月21日
  • 計算世界観研究センターを設置
10月17日
  • 創立130周年事業統括本部を設置
7月1日
  • 男女共同参画推進センターを設置
  • プロダクティブリーダー養成機構を設置
5月1日
  • アジア・アフリカ生物多様性・バイオテクノロジー研究センターを設置
4月1日
  • 精密工学研究所に附属セキュアデバイス研究センターを設置
  • 工学部開発システム工学科を国際開発工学科に改称
  • 太陽光発電システム研究センターを設置
  • 情報系教育研究機構を設置

平成19年

11月1日
  • フロンティア創造共同研究センター、総合研究館、ベンチャー・ビジネス・ラボラトリー及びインキュベーションセンターを統合し、フロンティア研究センターを設置
10月24日
  • 広報・社会連携センターを廃止し、広報センター、社会連携センターを設置
  • 経営戦略室を設置
10月12日
  • 情報基盤統括室を設置
4月1日
  • 入試室、技術部を設置
  • 工学部土木工学科を土木・環境工学科と改称

平成18年

12月15日
  • 集積光電子工学研究センターを設置
7月1日
  • グローバルエッジ研究院を設置
4月1日
  • 応用セラミックス研究所附属構造デザイン研究センターを廃止し、同附属セキュアマテリアル研究センターを設置
  • スーパーメカノシステム創造開発センター、学生支援センター、世界文明センターを設置
1月1日
  • 革新的原子力研究センターを設置

平成17年

10月1日
  • 統合研究院を設置
9月1日
  • 先進ナノマテリアル研究センターを設置
4月1日
  • 大学院イノベーションマネジメント研究科設置(技術経営及びイノベーションの2専攻)
  • 工学部附属工業高等学校を改組し、附属科学技術高等学校を設置
  • 理財工学研究センター(学内共同教育研究施設)を廃止し、理財工学研究センター(共通施設)を設置、大規模知識資源センター、インスティテューショナル技術経営学研究センター、量子ナノ物理学研究センター、バイオフロンティアセンター、エージェントベース社会システム科学研究センター、分子理工学センター、地球史研究センター、ものつくり教育研究支援センターを設置
  • 大学院総合理工学研究科物理情報システム創造専攻及び電子機能システム専攻を改組し、物理電子システム創造専攻及び物理情報システム専攻を設置

平成16年

4月1日
  • 国立大学法人東京工業大学設立
  • 量子効果エレクトロニクス研究センターを廃止し、量子ナノエレクトロニクス研究センターを設置
  • 企画室及び財務管理室を設置

平成15年

9月5日
  • 産学連携推進本部を設置
9月1日
  • 都市地震工学センターを設置
5月15日
  • 教育推進室を設置
4月1日
  • 文教施設研究開発センターを廃止し、教育環境創造研究センターを設置
  • 遺伝子実験施設、生物実験センター及びアイソトープ総合センターを廃止し、バイオ研究基盤支援総合センターを設置
  • 大学院総合理工学研究科精密機械システム専攻をメカノマイクロ工学専攻と改称

平成14年

10月1日
  • 総合安全管理センターを設置
  • 広報センターを改組し、広報・社会連携センターを設置
4月1日
  • 炭素循環素材研究センターを廃止し、炭素循環エネルギー研究センターを設置
  • 総合理工学研究科等事務部をすずかけ台地区事務部と改称
  • 評価室及び国際室を設置

平成13年

11月5日
  • 研究戦略室を設置
5月25日
  • 長津田キャンパスをすずかけ台キャンパスと改称
  • 附属図書館長津田分館をすずかけ台分館と改称
4月1日
  • 総合情報処理センター及び理工学国際交流センターを廃止し、学術国際情報センターを設置
  • 極低温システム研究センターを廃止し、極低温物性研究センターを設置

平成12年

5月16日
  • 広報センターを設置
4月13日
  • 国際高分子基礎研究センターを設置
4月1日
  • 草津白根火山観測所を廃止し、火山流体研究センターを設置
  • 大学院理工学研究科機械工学、生産機械工学、機械物理工学、制御工学、電気・電子工学、電子物理工学、土木工学及び建築学専攻を改組し、機械物理工学、機械制御システム、機械宇宙システム、電気電子工学、電子物理工学、集積システム、土木工学及び建築学専攻を設置
  • 像情報工学研究施設を工学部附属施設から大学院理工学研究科附属施設へ移行
  • 大学院生命理工学研究科バイオサイエンス及びバイオテクノロジー専攻を改組し、生体システム及び生物プロセス専攻を設置
  • 工学部電気・電子工学科、電子物理工学科及び情報工学科を改組し、電気電子工学科及び情報工学科を設置
  • 精密工学研究所に附属マイクロシステム研究センター設置
  • 副学長制度を導入し、副学長(教育担当)及び副学長(研究担当)を設置

平成11年

4月1日
  • 理財工学研究センター設置
  • 大学院理工学研究科に国際開発工学専攻を設置し、金属工学、有機材料工学、無機材料工学、化学工学及び高分子工学専攻を改組し、材料工学、有機・高分子物質、応用化学及び化学工学専攻を設置
  • 大学院生命理工学研究科のバイオサイエンス(一部)及びバイオテクノロジー専攻(一部)を改組し、分子生命科学、生命情報及び生体分子機能工学専攻を設置
  • 大学院総合理工学研究科の物理情報工学及び電子システム専攻を改組し、物理情報システム創造及び電子機能システム専攻設置
  • 生命理工学部生命理学科、生体機構学科、生物工学科及び生体分子工学科を改組し、生命科学科及び生命工学科を設置

平成10年

4月9日
  • 研究・情報交流センターを廃止し、フロンティア創造共同研究センターを設置
4月1日
  • 大学院理工学研究科の数学、物理学、化学、応用物理学、地球惑星科学、金属工学(一部)、有機材料工学(一部)、無機材料工学(一部)、化学工学(一部)及び高分子工学専攻(一部)を改組し、数学、基礎物理学、物性物理学、化学、地球惑星科学及び物質科学専攻を設置
  • 大学院総合理工学研究科の化学環境工学及び環境物理工学専攻を改組し、化学環境学及び環境理工学創造専攻を設置
  • 理学部数学科、物理学科、化学科、応用物理学科、情報科学科及び地球惑星科学科を改組し、数学科、物理学科、化学科、情報科学科及び地球惑星科学科を設置

平成9年

4月1日
  • アイソトープ総合センター設置
  • 大学院総合理工学研究科の電子化学及び材料科学専攻を改組し、物質電子化学、材料物理科学及び物質科学創造専攻設置

平成8年

5月11日
  • 外国語研究教育センター設置
  • 工業材料研究所を改組し、応用セラミックス研究所附置
  • 工業材料研究所附属セラミックス研究センターを改組し、応用セラミック研究所附属構造デザイン研究センター設置
4月1日
  • 大学院社会理工学研究科設置(人間行動システム、価値システム、経営工学及び社会工学の4専攻)
  • 大学院理工学研究科に地球惑星科学専攻設置
  • 大学院総合理工学研究科の知能科学及びシステム科学専攻を改組し、知能システム科学専攻設置
  • 理学部地球・惑星科学科を地球惑星科学科に改称

平成7年

4月1日
  • 大学院総合理工学研究科の社会開発工学及びエネルギー科学専攻を改組し、人間環境システム及び創造エネルギー専攻設置
  • 工学部化学工学科、機械科学科、電子物理工学科及び土木工学科を改組し、化学工学科、機械科学科、電子物理工学科、土木工学科及び開発システム工学科設置

平成6年

6月24日
  • 留学生教育センターを廃止し、留学生センター設置
  • 量子効果エレクトロニクス研究センター及び生物実験センター設置
4月1日
  • 大学院情報理工学研究科設置(数理・計算科学、計算工学及び情報環境学の3専攻

平成5年

4月1日
  • 大学院総合理工学研究科に環境物理工学専攻設置
  • 工学部の機械工学科、生産機械工学科、機械物理工学科、制御工学科及び経営工学科を改組し、機械科学科、機械知能システム学科、機械宇宙学科、制御システム工学科及び経営システム工学科設置
  • 文教施設総合研究センターを廃止し、文教施設研究開発センター設置

平成4年

4月10日
  • 炭素循環素材研究センター設置
  • 理学部に地球・惑星科学科設置
4月1日
  • 大学院生命理工学研究科設置(バイオサイエンス及びバイオテクノロジーの2専攻)

平成3年

4月12日
  • 極低温システム研究センター設置
4月1日
  • 大学院総合理工学研究科生命科学専攻を知能科学専攻に改称
3月31日
  • 極低温エネルギー実験センター廃止

平成2年

6月19日
  • 生命理工学部設置(理学部の生命理学科及び生体機構学科並びに工学部の生物工学科及び生体分子工学科を振替)
4月1日
  • 大学院理工学研究科に生命理学専攻及び生命工学専攻設置

平成元年

5月29日
  • 遺伝子実験施設設置

昭和

昭和63年

4月8日
  • 留学生教育センター及び草津白根火山観測所設置
  • 工業材料研究所附属新素材セラミックス実験施設を廃止し、同附属セラミックス研究センター設置
4月1日
  • 理学部に生体機構学科、工学部に生体分子工学科設置

昭和62年

4月1日
  • 工学部電気・電子工学科及び電子物理工学科を改組し、新たに電気・電子工学科及び電子物理工学科設置

昭和61年

4月1日
  • 理学部附属天然物化学研究施設廃止
  • 理学部に生命理学科、工学部に生物工学科設置

昭和59年

4月11日
  • 工業材料研究所附属新素材セラミック実験施設設置
3月31日
  • 工業材料研究所附属水熱合成材料実験施設廃止

昭和58年

4月1日
  • 文教施設総合研究センター設置

昭和57年

4月1日
  • 研究・情報交流センター設置

昭和56年

4月1日
  • 極低温エネルギー実験センター設置

昭和54年

4月1日
  • 長津田地区に総合理工学研究科等事務部を設置し、長津田地区の事務を一元化
  • 理工学国際交流センター設置
  • 大学院理工学研究科繊維工学専攻を有機材料工学専攻と改称

昭和53年

10月1日
  • 長津田地区に附属図書館長津田分館設置
4月1日
  • 大学院理工学研究科の電気工学専攻、電子工学専攻及び電子物理工学専攻を改組し、電気・電子工学専攻、電子物理工学専攻及び情報工学専攻設置

昭和51年

5月10日
  • 総合情報処理センター設置
  • 工業材料研究所に附属水熱合成材料実験施設設置

昭和50年

4月1日
  • 大学院総合理工学研究科設置(物理情報工学、電子化学、社会開発工学、精密機械システム、材料科学、電子システム、化学環境工学、生命化学、エネルギー科学及びシステム科学の10専攻

昭和49年

4月11日
  • 資源化学研究所に附属資源循環研究施設設置
4月1日
  • 工学部の電気工学科、電子工学科及び電子物理工学科を改組し、新たに電気・電子工学科、電子物理工学科及び情報工学科設置
  • 工学部附属印写工学研究施設を同附属像情報工学研究施設と改称
  • 大学院理工学研究科に情報科学専攻、材料科学専攻、電子システム専攻及び化学環境工学専攻設置

昭和48年

4月27日
  • 工学部の化学工学科、合成化学科及び電気化学科を改組し化学工学科設置
4月1日
  • 教育工学開発センター設置
  • 大学院理工学研究科に電子化学専攻、社会開発工学専攻及び精密機械システム専攻設置

昭和47年

4月1日
  • 大学院理工学研究科に物理情報工学専攻設置

昭和46年

4月1日
  • 工学部繊維工学科を有機材料工学科と改称
  • 大学院理工学研究科に機械物理工学専攻設置
  • 保健管理センター設置
  • 情報処理センター設置

昭和45年

4月1日
  • 理学部に情報科学科設置
  • 工学部応用電気化学科を電気化学科と改称
  • 大学院理工学研究科に社会工学専攻設置

昭和44年

4月1日
  • 工業教員養成所廃止
  • 大学院理工学研究科に電子物理工学専攻設置

昭和43年

4月1日
  • 大学院理工学研究科に土木工学専攻設置

昭和42年

6月1日
  • 理工学部を理学部、工学部に分離
  • 天然物化学研究施設は理学部に、印写工学研究施設及び附属工業高等学校は工学部にそれぞれ附属
4月1日
  • 理工学部に機械物理工学科設置

昭和41年

4月1日
  • 理工学部に社会工学科設置
  • 大学院理工学研究科に生産機械工学専攻設置

昭和40年

4月1日
  • 理工学部に電子物理工学科設置
  • 酵素化学研究施設を天然物化学研究施設と改称
  • 大学院理工学研究科に応用物理学専攻設置

昭和39年

4月1日
  • 原子炉研究施設を廃止し、原子炉工学研究所附置
  • 理工学部に土木工学科設置
  • 大学院理工学研究科に制御工学専攻、電子工学専攻及び経営工学専攻設置
  • 印刷技術研究施設を印写工学研究施設と改称

昭和38年

4月1日
  • 理工学部に酵素化学研究施設設置
  • 工業化学科を合成化学科と改称
3月31日
  • 大学院の名称及び課程を理工学研究科—5年課程と規定

昭和37年

4月1日
  • 理工学部に高分子工学科、応用電気化学科及び生産機械工学科設置

昭和36年

5月19日
  • 工業教員養成所設置
4月1日
  • 応用物理学科設置

昭和35年

4月1日
  • 理工学部に数学科、物理学科、化学科、金属工学科、繊維工学科、無機材料工学科、化学工学科、工業化学科、機械工学科、制御工学科、経営工学科、電気工学科、電子工学科及び建築学科の14学科設置

昭和33年

4月1日
  • 建築材料研究所及び窯業研究所を統合し、工業材料研究所附置

昭和32年

4月1日
  • 大学院理工学研究科に原子核工学専攻設置

昭和31年

4月1日
  • 理工学部に原子炉研究施設設置
  • 大学院工学研究科を大学院理工学研究科に改称

昭和30年

7月1日
  • 工学部を理工学部に改称(数学、物理学、化学、化学工学、機械工学、電気工学、金属工学、繊維工学、建築学及び経営工学の10学科)

昭和29年

9月7日
  • 講座制新設
4月1日
  • 建築材料研究所、資源化学研究所、精密機械研究所、窯業研究所、電気科学研究所及び燃料科学研究所を建築材料研究所、資源化学研究所、精密工学研究所及び窯業研究所に整備し、学部に印刷技術研究施設設置

昭和28年

4月1日
  • 大学院工学研究科設置(応用物理学、化学及び化学工学、機械工学、電気工学、金属工学、繊維工学及び建築学の7専攻)

昭和27年

3月31日
  • 附属予備部及び附属高等工業教員養成所廃止

昭和26年

4月1日
  • 千葉大学東京工業専門学校附属電波工芸高等学校及び同附属工芸高等学校を本学工学部附属工業高等学校として移管

昭和24年

5月31日
  • 国立学校設置法公布により国立東京工業大学新設、工学部設置
  • 旧制東京工業大学、同附属予備部及び同附属高等工業教員養成所は新制に包括し、建築材料研究所、資源化学研究所、精密機械研究所、窯業研究所、電気科学研究所及び燃料科学研究所附置

昭和23年

3月31日
  • 附属工業専門部廃止

昭和21年

3月22日
  • 電子工学研究所を電気科学研究所と改称

昭和20年

12月31日
  • 航空機工学科及び燃料工学科並びに専門部航空機科廃止
4月1日
  • 附属工業専門部に窯業科設置

昭和19年

8月22日
  • 燃料科学研究所附置
4月1日
  • 附属工業専門部設置(機械科、電気科、電気通信科、航空機科、金属工学科及び化学工学科設置)
1月6日
  • 電子工学研究所附置

昭和18年

10月1日
  • 特別研究生制度発足、幹部技術者講習所及び附属予備部特別予科設置
1月30日
  • 窯業研究所附置

昭和17年

5月26日
  • 附属高等工業教員養成所設置

昭和16年

4月1日
  • 金属工学科及び燃料工学科新設

昭和15年

4月1日
  • 化学工学教室を廃止し、化学工学科新設

昭和14年

12月27日
  • 精密機械研究所附置
4月8日
  • 航空機工学科設置
2月21日
  • 資源化学研究所附置

昭和10年

6月
  • 工業経済教室設置

昭和9年

2月28日
  • 建築材料研究所附置

昭和7年

9月30日
  • 附属予備部設置

昭和6年

9月
  • 化学工学教室設置

昭和5年

10月
  • 有機化学教室設置
7月
  • 無機化学教室設置

昭和4年

4月1日
  • 東京工業大学へ昇格
  • 染料化学科、紡織学科、窯業学科、応用化学科、電気化学科、機械工学科、電気工学科及び建築学科の8学科と数学教室、物理学教室、物理化学教室及び分析化学教室の4教室設置

明治

明治34年

5月10日
  • 東京高等工業学校と改称

明治23年

3月24日
  • 東京工業学校と改称

明治14年

5月26日
  • 東京職工学校設立

お問い合わせ先

東京工業大学 総務部 広報課

Email : pr@jim.titech.ac.jp