未来を共創するイベント「DLab Dialog Day 2023―未来社会のケアをデザインする」を実施

東京工業大学未来社会DESIGN機構（以下、DLab）は、1月28日にこの1年間の活動を紹介し、ありたい未来について社会と共に考えるイベント「DLab Dialog Day（ディーラボ・ダイアログ・デイ）2023―未来社会のケアをデザインする」を東工大大岡山キャンパスのHisao & Hiroko Taki Plaza（ヒサオ＆ヒロコ タキプラザ）で^※開催しました。多彩なスピーカーが未来への種・芽・幹と紡ぐ「シンポジウム」と、参加者が協力しながら未来社会のケアのあり方について考えた「共創ワークショップ」の2部構成で実施し、学内外から約130人が参加しました。このイベントを活動報告として詳細に紹介します（登壇者・参加者の所属・職名はイベント開催当時のものです）。

• シンポジウム

1.

“Introduction & Activities”（DLabの2022年度の活動紹介）

2.

“未来社会の種”―学生の描く未来社会像―（「未来社会デザイン入門」受講生による発表と講義に参加した「DLabパートナーズ」の紹介）

3.

“未来研究の芽”―未来社会を創出する研究を支援―（「DLab Challenge（ディーラボ・チャレンジ）」の採択者による研究紹介＆パネルトーク）

4.

“未来創造の幹”―未来社会を創造する兆しを掴む―（未来社会へ向けた研究をビジネスリーダーと研究者が語り合う with Forbes JAPAN 谷本有香氏）

5.

クロージング

• 共創ワークショップ―未来社会のケアをデザインする

1.

オリエンテーション

2.

キーノートスピーチ1「地球環境の健康―主に水と気候変動について―」鼎信次郎教授（東京工業大学 環境・社会理工学院 土木・環境工学系）

3.

キーノートスピーチ 2「健康の社会的決定要因について―私たちの健康は自分の意思だけで決められない―」相田潤教授（東京医科歯科大学 大学院医歯学総合研究科）

4.

グループワーク

5.

クロージング

シンポジウムは、東工大の益一哉学長の「DLabで社会の『ありたい未来』について真摯に語り合ってきた経験が、学長として東工大の未来像を懸命に考え、思い切った改革を行う力になった」という開会のあいさつで始まりました。

続いてDLabの概要と2022年度の活動について、DLab副機構長の大竹尚登教授（科学技術創成研究院長）が「学内外の方々と広く対話しながら『あるべき』未来ではなく『ありたい』未来の姿を考え、その実現に必要な科学技術や政策もあわせて検討する」というDLabの活動スタンスなど多岐にわたる取り組みを紹介しました。また、大竹副機構長はDLabの活動基軸となっている、社会との対話を通してありたい未来の姿を描き出した24の「未来シナリオ」や、それを年代順に整理した「東京工業大学未来年表」、失敗を前向きに受け止められる仕組みづくりで“challenge”の概念を変えていく未来社会像「TRANSCHALLENGE（トランスチャレンジ）社会」についても説明しました。

DLabでは活動の1つとして「社会・次世代への働きかけと意識改革」を重視しており、学士課程向けの授業「未来社会デザイン入門」を展開しています。第2のセッション“未来社会の種”では受講生が作成した未来社会像が発表されました。

この「未来社会デザイン入門」は、東工大のリベラルアーツ研究教育院に所属し、DLabのメンバーも務める柳瀬博一教授、治部れんげ准教授によって実施されています。授業にはDLabの活動に賛同する企業によって構成される「DLabパートナーズ」のメンバーも参加し、企業の立場からの情報提供や学生との対話に協力してきました。

柳瀬教授が、学生たちがグループを組み検討した「2050年、自分が50歳になった時に生きていたい未来社会像」を新聞の形にまとめて発表するという授業の概要を説明し、授業で作成された以下7テーマの新聞が各学生グループから発表されました。

各グループの発表の合間には、進行役を務めた治部准教授がポイントなどを紹介し、全グループ発表後に実施されたフリートークでは、本授業を立ち上げた中野民夫教授（リベラルアーツ研究教育院）が「正解のない問いの答えを探す『ありたい未来を描く』行為が、望む未来の実現につながる」と語りました。

“未来研究の芽”では、2022年度に「DLab Challenge：未来社会DESIGN機構研究奨励金」^※によって、新たに支援対象となった研究のプレゼンテーションとパネルトークが行われました。以下に、プレゼンテーションの詳細を紹介します。

• 研究テーマ：米軍基地がもたらす環境問題の解決に向けたPFOS処理技術の開発
  研究代表者：磯部敏宏准教授（物質理工学院 材料系）

• 研究テーマ：VR空間内での人々の体験共有の質を最大化する移動・位置制御技術とそれにより創出される人類の新たな相互行為実践様式の探求
  研究代表者：船越孝太郎准教授（科学技術創成研究院）

• 研究テーマ：被災者を取り残さない：宇宙からの眼で来たるべき大地震・大津波に備える超学際実践研究
  研究代表者：大橋匠准教授（環境・社会理工学院 融合理工学系）
  ※発表は共同研究者の戸村崇助教（工学院 電気電子系）が担当

各研究テーマの発表後には大竹副機構長の進行により、DLabメンバーの倉持隆雄氏（科学技術振興機構 研究開発戦略センター 副センター長）、上田紀行副学長（文理共創戦略担当）、桑田薫副学長（研究企画担当）によるパネルトークも実施されました。

トークでは本イベントのテーマ「未来社会のケアをデザインする」にも関連する形で「人の心の痛みや命への思いと技術が重なることによって、社会の真のウェルビーイングが実現されていく。発表された3テーマにはそうした思いを感じた」「科学技術が人間一人一人の幸福を実現するレベルに達しつつあると感じた」などの感想が述べられました。

“未来創造の幹”では、世界的経済誌の日本版「Forbes JAPAN」のWeb編集長で、執行役員も務める谷本有香氏のファシリテーションにより、ビジネスリーダーと東工大の研究者がパネルトーク形式で、未来創造への道について語り合いました。

経営変革を支援する株式会社トレイルの副代表でDLabメンバーでもある杢野純子氏が企画の趣旨を説明し、その上で谷本氏が「ありたい未来を描くための方法論などを、対話を通して考えたい」とトークの方向性を述べた後、パネリストの活動紹介に入りました。

活動紹介が終わると、谷本氏、田崎氏、坂本准教授、杢野氏の4者によりパネルトークが行われました。パネルトークでは「真理を探究する基礎科学（＝サイエンス）と社会実装を担う応用化学（＝テクノロジー）、また基礎企業（＝アントレプレナー）と応用企業（＝ビジネス）など、『基礎』と『応用』の間に断絶が存在するところが今の日本の問題」と提起されました。これに対し、「『基礎』と『応用』をつなぐにはその双方を理解した実行力ある人材が欠かせないが、さまざまな能力を持つ人が集まるチームでその役割を担うことも可能」「多様な個人がチームを組んで課題に取り組むPBL型の学習は、そうした人材を育成する場になる」「異分野のメンバーとの協働は、学生にとって自分の専門性を見直し、強化するきっかけにもなる」といった意見が交わされました。

また、社会課題の解決を目指す研究やビジネスのテーマを探すヒントについてパネリストである田崎氏と坂本准教授は「課題と自身のモチベーションが合致していることが大切で、それがないと長続きしない」「とにかく現場に行き、多くのものを見、多くの人と語り合うことが重要」と語りました。

シンポジウムの各セッション終了後は、DLab機構長を務める東工大の佐藤勲総括理事・副学長（企画担当）から、「周囲や社会の規範が求める『あるべき」に従うだけでなく、自らが望む『ありたい』姿を考え続けることの重要性」について、また「互いの『ありたい』を共有し、ぶつけあいながら、新たな気づきを生み出していく」今後のDLabの活動への思いが閉会の辞として述べられました。

シンポジウムの部は会場参加とオンライン配信視聴を合わせて約130人が参加しました。実際の制作物を掲示する形で行われた学生の発表や、登壇者と来場者の対面での対話、プログラム終了後も議論に没頭する参加者など、オンライン開催となった昨年までとはひと味違う臨場感にあふれました。

共創ワークショップではまず、DLabメンバーとしてワークショップのファシリテーターを務める中野教授と伊藤亜紗教授（科学技術創成研究院 未来の人類研究センター長）がDLabの活動について説明しました。

キーノートスピーチ1では、DLabのメンバーでもある東工大の鼎信次郎教授（環境・社会理工学院 土木・環境工学系）が科学的側面・社会的側面の両方の視点から、「地球の健康」の現状について解説しました。

スピーチ冒頭では、世界経済フォーラムが発行した「グローバルリスク報告書2023年版」において、温暖化抑制の失敗、自然災害や異常気象、生物種の減少や生態系の崩壊といった地球環境問題が危険度ランキングの上位を多数占めていることなどが語られました。

続けて、温暖化の実感が高まるなかESG投資が盛んになり、民間企業も環境に配慮するといった社会の動きも語られ、あわせて「世界が温暖化対応に向け大きく変化した結果、温暖化もかつて最悪のケースとして予測された気温の6度上昇には至らず、3度手前ぐらいでおさまる可能性が高い」という最新研究による見通しも紹介されました。

また、「気候変動への対応を通じ、貧困、福祉と健康、海と陸の豊かさなど、SDGsが掲げるほかの分野にも良い影響をもたらすシナジー効果を挙げていくことが重要」などの気候変動への対応のポイントや、鼎教授が関わった研究の「SDGsの達成度が高い国は、コロナ禍の影響も少ない」という結果も示されました。その上で、「『地球の健康』を扱う環境問題でも、『私の健康』を扱う医歯学の分野でも、大きな問題が起きた時、最も影響を受けるのは貧困などで弱い立場にいる人々である」ということを指摘しつつスピーチが終了しました。

スピーチ後には伊藤教授とのトークも行われ、プラスチックストローの廃止によって、障害を持つ人が飲食に不自由する、といった事例も紹介されました。このような「地球の健康」と「私の健康」の衝突を解決するための方策として「多くの経験を積んで多様な視点を得たさまざまな立場の個人が、互いの意見を尊重しながら、対話を続けて落としどころを探り続けることが大切なのではないか」という意見が出されました。

キーノートスピーチ2では、東京医科歯科大学 大学院医歯学総合研究科の相田潤教授が、「私の健康」に影響を及ぼすさまざまな要因について、多数の具体的事例を挙げながら説明しました。相田教授は冒頭で、人間の健康状態が、性別・年齢といった生物学的要因、細菌への暴露といった医学的要因、また個人の生活習慣ばかりでなく、人間の行動に影響を与える社会的な関係、経済状況、文化や環境などに影響されることを指摘しました。

その具体例として、東日本大震災後の仮設住宅への入居において、近隣の人同士で集団入居を行った場合の方が助け合いを行う割合が高くPTSDを発症する割合も低くなる事例や、震災による経済状況の悪化や家屋被害があると歯を失う割合が高まる事例など、自身が関わった研究の結果を引きながら説明しました。あわせて、地域における人と人との信頼関係、つまり社会関係資本を介護予防に活用した厚生労働省の取り組み成果なども紹介されました。

さらに話題は公衆衛生を実現するための「水」をテーマにした施策に移り、むし歯予防効果のあるフッ化物を水道水に添加する海外での施策や、フッ化物洗口液によるうがいによってむし歯の罹患率が下がり健康格差が是正されたという日本の学校での例などについて語りました。

講演後、相田教授と中野教授は、学校での集団予防接種が廃止されたことを例に挙げ、医学的な有益性が実証された施策を行おうとする場合でも、その意義や安全性を説明して社会の理解を得るには困難があること、実現するには多様な関係者の協力が必須であることなどを話しました。

この日の最終セッションとなるグループワークには、東工大の益学長をはじめ東工大との統合を予定する東京医科歯科大学の田中雄二郎学長を含め60人が参加し、3段階の課題に取り組みました。

第1の課題は、キーノートスピーチを踏まえ、「未来社会のケア」について考えを深める小グループ対話です。ファシリテーターの中野教授は、ワーク冒頭の説明で「『対話』は正解を探る『議論』とは異なり、話者同士が協力しながら、新たなものを見いだす創造的な営みである」と語り、対話を行うポイントとして「よく聴こう」「短く話そう」「見える化を」の3点を挙げました。その後、参加者は4人ずつの小グループに分かれ、2つのスピーチで印象的だったことや、「地球の健康と私の健康」について思ったことを話し合いました。

続く第2の課題は「未来社会のケア」をデザインするグループ作業です。参加者は中野教授と伊藤教授から説明を受け、「未来社会のどんな場について考えたいか」という関心ごとに3～5人のグループを組みました。各グループは、未来社会の家・病院・大学・レストラン・車・コミュニティなどについて、自由にアイディアを出し合いながら、考え出した未来社会像を模造紙大のシートにまとめました。

最後の第3の課題では、テーマに沿って描き出された未来社会像の発表を行いました。ワークショップスペースの壁に各グループがまとめた未来社会像のシート15枚が張り出され、学会のポスター発表のように、グループのメンバーが1人ずつ交代で説明を担当しました。一方、説明役以外のメンバーは会場を回って他グループを見学し、この発表の場面でも各所で新たな対話が生まれていました。

年齢や立場が異なる参加者が、対等な立場で共に未来社会のデザインに取り組んだこのグループワークは、随所で笑いが起こるなど、終始打ち解けた雰囲気の中で進められました。また発表された未来像には、既成概念にとらわれず、想像力を膨らませ、自由な話し合いが行われたことがうかがわれるような「ケアをエンターテイメントとして楽しめるシステム」「銭湯でつながる職場」といったユニークなものもありました。

ワークの最後には、東京医科歯科大学の田中学長が「多様な方と対話ができ、現在取り組んでいる大学病院の改革を進める上でも大変参考になった。今後も益学長と一緒に両大学でこうした機会を積極的に作っていければ、統合への機運がさらに盛り上がるのではないか」と感想を述べると、益学長は「次はぜひ皆さんと一緒にありたい大学の姿を考えていきたい」と次回への期待を語りました。

シンポジウム、共創ワークショップと1日のセッションがすべて終了し、DLabの佐藤機構長が「これからも、こうして未来を共に考える機会をどんどんつくっていきたい」と語り、今後の活動への協力を呼びかけるとともに、登壇者、来場者に改めて感謝を伝え閉会のあいさつを締めくくりました。

社会がポストコロナに向かうなか、DLabではこうした参加型イベントをはじめとする各方面の取り組みをさらに強化しながら「ありたい未来社会の姿を、広く社会の方々と共に考えていく」という目的に向け、前進を続けていきます。