東工大について

東京工業大学の指定国立大学法人構想

知の創造と社会実装で新時代を切り拓く 東京工業大学指定国立大学法人構想

東京工業大学は、2018年3月20日に文部科学大臣から指定国立大学法人の指定を受けました。

指定国立大学法人制度は、日本の大学における教育研究水準の著しい向上とイノベーション創出を図るため、文部科学大臣が世界最高水準の教育研究活動の展開が相当程度見込まれる国立大学法人を指定するものです。

2019年までに指定国立大学法人に指定された7大学は、2022年1月に国立大学法人評価委員会指定国立大学法人部会のヒアリングを受けました。その後、同部会において3月に「第4期中期目標期間に向けた指定国立大学法人構想の展開について」が取りまとめられました。これを受け、本学は更なる展開を目指し、構想の見直しを行いました。

学長メッセージ

学長 益一哉
学長 益一哉

本学の指定国立大学法人構想は、これまで進めてきた教育改革・研究改革・ガバナンス改革を強みとして、創立150周年を迎えようとする2030年に向けて、更なる飛躍を目指すものです。
本学は、卓越した教育研究活動により優秀な人材を社会へ輩出すること、及び優れた研究成果を還元することで、社会課題の解決を図るという国立大学としての責務を果たすとともに、本学の行っている活動をより広く発信することで社会との連携を一層強め、指定国立大学法人として豊かな未来社会の実現に貢献して参ります。
2030年、さらにその先の未来へ向けた本学の今後の取組にご注目、ご期待ください。

指定国立大学法人構想が目指すもの

本学の指定国立大学法人構想は、「科学技術の新たな可能性を掘り起こし、社会との対話の中で新時代を切り拓く」ことを目指すとともに、長期目標である「世界最高峰の理工系総合大学」を実現するための取組で構成されています。

具体的な取組内容は、以下に示す教育・研究・社会連携・運営にかかる5つのアウトカムに関連づけて立案されており、それぞれの取組を有機的に連携させながら推進することで、着実に目標へと近づけるよう設定しています。

また本学は、本構想を構成する様々な取組を行うことで大学としての目標へ向かうだけでなく、より高度化された教育研究活動による優秀な人材の輩出、研究成果の還元による社会課題の解決などを通して、大学を取り巻く社会ひいては人類社会全体へ貢献し、豊かな未来社会の共有、実現を目指しています。

1. "Student-centered learning※1"の実現と多様な学生・教員の獲得

教育

1. "Student-centered learning※2"の実現と多様な学生・教員の獲得教育

  • 学生の「志」の育成と主体的な学びを狙いとする教育体系を、より多様な学生のニーズに応えるものに昇華
  • 学生・教職員のダイバーシティを推進し、多様な文化的背景を有する学生同士が切磋琢磨する環境を充実
※1

Student-centered learning:「学生本位の学び」の意

2. 研究成果の世界的認知度の向上

研究

2. 研究成果の世界的認知度の向上研究

  • 本学の研究の強みに基づき、重点化を図ることを通じて、優秀な人材を惹きつける研究成果を発信
  • 一流の研究者の集う世界の研究ハブとして、国際共同研究を推進し、革新的科学技術を創出

3. 新規・融合分野の研究領域の開拓

研究

3. 新規・融合分野の研究領域の開拓研究

  • 豊かな未来社会の実現に向けて新たな領域を開拓する戦略的研究を、Team東工大により推進
  • 長期的な観点から、若手教員・研究者が自由な発想に基づく研究に集中できる環境を構築

4. 新たな領域の知の社会実装等の社会連携活動の強化

社会連携

4. 新たな領域の知の社会実装等の社会連携活動の強化社会連携

  • 学術的な叡智に立脚した社会や科学技術に対する客観的な分析と深い洞察により、未来社会像をデザインし、その実現に向けた方策と共に国際的に広く発信
  • 新たな産学連携共同研究、ベンチャー育成などによる研究成果の産業への転化及び高度リカレント教育を通じた社会貢献を推進

5. 教育研究基盤発展の自立化

運営

5. 教育研究基盤発展の自立化運営

  • 世界の有力大学と伍しうるガバナンス体制を構築し、より長期的・俯瞰的視点での大学経営、教学運営の高度化、積極的な社会連携を実現
  • 産学連携活動を通じた資源獲得のみならず、東工大基金の増強やキャンパス等の資産の有効活用等の多角的な方法により財務基盤を強化

第4期中期目標期間に向けた構想の展開

本学はこれまで、本構想に設定した取組を着実に推進してきました。国立大学法人評価委員会指定国立大学法人部会により取りまとめられた「第4 期中期目標期間に向けた指定国立大学法人構想の展開について」において、本学は指定国立大学法人が備えるべき 6 つの要素全てが進捗しており、【人材育成・獲得】及び【社会との連携】について特に顕著な進展がみられるとの評価を受けました。

一方、第4 期中期目標期間に向けて更に飛躍していくため、指定の際に描いた構想(図下部)から、基本方針である「科学技術の新たな可能性を掘り起こし、社会との対話の中で新時代を切り拓く」と踏襲しつつ、人々が望む未来社会の実現に本学がどのように貢献できるかという視点から、当初の構想に追加・強化する取組を加えて再構築しています。

構想関連資料

構想資料

構想の実現に向けた取組

Tokyo Tech 2030

ちがう未来を、見つめていく。
役員・教職員・学生の参加によるワークショップを通じて、2030年に向けた東京工業大学のステートメント(Tokyo Tech 2030)を策定しました。

Tokyo Tech 2030

指定国立大学法人構想取組の進捗状況

取組の進捗状況(年度別)

指定国立大学法人構想で定めた評価指標の進捗状況

評価指標の進捗状況(平成30~令和4年度)

お問い合わせ先

〒152-8550 東京都目黒区大岡山2-12-1 S6-9
企画・国際部 企画・評価課総合企画グループ

Email kik.sog@jim.titech.ac.jp